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「医療保険って、本当に必要なの？」と迷っていませんか。SNSでは「公的保障があるからいらない」という声も多く、一方で保険ショップでは加入をすすめられる。情報が正反対で、どちらを信じればいいのか分からなくなりますよね。
結論から言うと、答えは人によって違います。大事なのは「みんなが入っているから」ではなく、自分の公的保障と貯蓄で足りるかどうかという物差しで判断することです。
この記事では、2級FP技能士の視点から、高額療養費制度や傷病手当金といった公的保障の中身を整理し、「医療保険が不要になりやすい人」「検討する価値がある人」の判断基準をチェックリスト付きで解説します。
この記事の結論
- 高額療養費制度により、医療費の自己負担には月ごとの上限がある（年収約370〜770万円なら月9万円前後が目安）
- 会社員は傷病手当金もあるため、貯蓄が十分なら医療保険の優先度は下がりやすい
- 自営業・貯蓄が少ない・先進医療や差額ベッド代に備えたい人は、必要な保障を絞って検討する価値がある
医療費の自己負担には「上限」がある：高額療養費制度の仕組み
医療保険の要否を考えるうえで、まず知っておきたいのが高額療養費制度です。これは、1ヶ月の医療費の自己負担が一定額を超えた場合、超えた分が払い戻される公的な仕組みです。健康保険に加入している人なら、会社員も自営業も対象になります。
自己負担の上限額は年収によって変わります。70歳未満の場合の目安は次のとおりです。
| 年収の目安 | 1ヶ月の自己負担上限（目安） |
|---|---|
| 約1,160万円以上 | 約25万円〜 |
| 約770万〜1,160万円 | 約17万円〜 |
| 約370万〜770万円 | 約8万〜9万円 |
| 約370万円以下 | 約5万8,000円 |
| 住民税非課税世帯 | 約3万5,000円 |
たとえば年収500万円の人が、手術と入院で医療費が100万円かかったとします。窓口負担は3割で30万円ですが、高額療養費制度を使えば、最終的な自己負担は月9万円前後に収まる計算です。さらに直近12ヶ月で3回以上上限に達すると、4回目からは上限がもっと下がる「多数回該当」という仕組みもあります。
なお、上記の金額はあくまで目安です。制度は見直しが行われることがあるため、最新の内容は厚生労働省の公式サイトやご加入の健康保険組合で必ずご確認ください。
会社員はさらに手厚い：傷病手当金という味方
会社員や公務員には、もうひとつ強力な保障があります。それが傷病手当金です。病気やケガで働けなくなったとき、給与のおおよそ3分の2にあたる金額が支給される制度です。
- 支給額の目安：標準報酬月額のおよそ3分の2
- 支給期間：通算で最長1年6ヶ月
- 対象：健康保険に加入する会社員・公務員など（国民健康保険の自営業者は原則対象外）
つまり会社員の場合、「医療費は高額療養費制度で上限あり」かつ「収入も約3分の2は1年6ヶ月守られる」という二重の備えがすでにあるわけです。この土台を知らずに保険を検討すると、保障が重複してしまいがちです。
一方で、支給されるのは給与の満額ではなく、期間にも限りがあります。長期で働けないリスクへの備えについては、就業不能保険は必要かを解説した記事で詳しく整理していますので、あわせてご覧ください。
医療保険が「不要になりやすい人」の3つの特徴
公的保障を踏まえると、次の条件がそろう人ほど、医療保険の優先度は下がりやすいと言えます。
- 貯蓄が十分にある人：生活費の半年〜1年分に加えて、医療費用として100万円程度の余裕があれば、月々の自己負担上限は貯蓄でカバーしやすくなります
- 会社員・公務員の人：高額療養費制度に加えて傷病手当金があり、収入面のダメージが抑えられます
- 健康保険が手厚い人：大企業の健康保険組合には、自己負担の上限をさらに月2万円程度まで引き下げる「付加給付」がある場合があります
特に3つ目の付加給付は見落とされがちです。ご自身の健康保険組合のサイトで「付加給付」「一部負担還元金」といった項目を確認してみてください。もし付加給付があるなら、医療費の自己負担はかなり限定的になります。
この条件に当てはまる人は、保険料を払い続けるよりも、その分を貯蓄や資産形成に回すという考え方が合理的になりやすいでしょう。
逆に「検討する価値がある人」はこんな人
一方で、公的保障だけでは心もとないケースもあります。次に当てはまる人は、医療保険を検討する価値があります。
- 自営業・フリーランスの人：傷病手当金がなく、入院すると医療費と収入減のダブルパンチになりやすい
- 貯蓄がまだ少ない人：月9万円前後の自己負担が数ヶ月続くと家計が崩れる場合、保険で時間を買う意味があります
- 先進医療に備えたい人：先進医療の技術料は公的保険の対象外で、全額自己負担になります
- 差額ベッド代が気になる人：個室などを希望した場合の差額ベッド代も公的保険の対象外です
ポイントは「全部に備える」のではなく、公的保障でカバーできない穴だけを埋めるという発想です。保障を絞れば、保険料も最小限に抑えられます。
とはいえ、自分の健康保険の中身や必要保障額を一人で正確に把握するのは、正直なところ大変です。第三者に整理してもらいたい場合は、無料相談を活用するのもひとつの手です。
5つの質問でわかる：医療保険の要否チェックリスト
ここまでの内容を、そのまま使えるチェックリストにまとめました。上から順に自分に当てはめてみてください。
判断フローチェック
- 会社員・公務員ですか？ → YESなら傷病手当金あり。次へ
- 健康保険に付加給付はありますか？ → YESなら自己負担はさらに小さい
- すぐ使える貯蓄が100万円以上ありますか？ → YESなら医療費は貯蓄で対応可能な水準
- 先進医療や差額ベッド代への備えを重視しますか？ → YESならその部分だけ保険で補う選択肢も
- 自営業、または貯蓄形成中ですか？ → YESなら保障を絞った医療保険を検討する価値あり
質問1〜3がすべてYESなら、医療保険の優先度は低め。逆に質問5がYESの人ほど、検討する意味が大きくなります。質問4だけがYESの人は、フルスペックの医療保険ではなく、必要な特約に絞るのがコツです。
すでに医療保険に加入している人は、この基準で「保障が重複していないか」を点検してみましょう。具体的な見直し手順は保険見直しの方法をまとめた記事で解説しています。
まとめ：物差しは「公的保障＋貯蓄で足りるか」
医療保険がいらないかどうかは、「いる・いらない」の二択で語れるものではありません。私がお伝えしたいのは、高額療養費制度と傷病手当金という土台を知ったうえで、足りない分だけを考えるという順番です。
- 医療費の自己負担は高額療養費制度で月ごとに上限がある
- 会社員は傷病手当金で収入もある程度守られる
- 貯蓄が十分な会社員なら優先度は低め、自営業や貯蓄形成中の人は絞って検討
制度の数値は今後変わる可能性があるため、最新情報は公式サイトやご加入の健康保険で確認しつつ、浮いた保険料を資産形成に回す視点も持ってみてください。保険とお金の全体最適こそ、家計を強くする近道です。
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